施設に入る前に、まだできること——「食事の準備がしんどい」から考える在宅の道具箱

「そろそろ施設かねえ」という話は、たいてい大きな事件からではなく、小さな「しんどい」の積み重ねから始まります。毎日の食事の準備がおっくうになった。お風呂やトイレで、ひやっとすることが増えた。ひとりの時間が心配になった——。

でも、その「しんどい」の多くには、施設より手前の道具があります。この記事では、在宅の暮らしを続けるための選択肢を、しんどさの種類ごとに整理します。施設を否定する話ではありません。施設の見取り図とあわせて、選択肢を全部並べてから決めるための1本です。

① 食事がしんどい——「作らない」という選択肢

火の心配、買い物の重い荷物、栄養の偏り。食事は毎日3回やってくるので、ここがしんどくなると暮らし全体が重くなります。

• 民間の宅配弁当・冷凍弁当——いまは種類が豊富で、減塩やたんぱく質調整など、食事制限に対応したものもあります。冷凍タイプならまとめて保存でき、食べたいときに温められます（受け取り方法や配達日時、冷凍庫の空き容量は確認を）。まずは数食のお試しから。
  たとえば、専門医・管理栄養士が監修する冷凍宅配弁当のDr.つるかめキッチン（PR）は、制限食の種類ごとにメニューが分かれており、糖尿病の食事制限向けの案内ページ（PR）もあります。ほかにも同様のサービスは複数あるので、内容と価格を見比べて選んでください。
• 市区町村の配食サービス——自治体によっては、高齢の方向けの配食サービスがあり、手渡しの際の安否確認（見守り）を兼ねているところもあります。料金や条件は地域で違うので、お住まいの市区町村や地域包括支援センターで聞けます。

※食事制限のある方は、どの宅配を選ぶ場合も、かかりつけ医や管理栄養士に内容を伝えてから始めてください。

② 家の中が危ない——対象工事費20万円までの住宅改修

要支援・要介護の認定を受けている方は、手すりの取り付け・段差の解消・引き戸への交換・洋式トイレへの交換などの工事について、対象となる工事費20万円までを上限に、その7〜9割（最大14万〜18万円）が介護保険から支給されます（自己負担は所得に応じて1〜3割）。

大事な注意がひとつ。原則として、着工前に市区町村へ事前申請し、確認を受けてから工事を始めます。事前申請なしで着工すると、原則として支給の対象になりません。工事のあとにも、領収書などを出す支給申請が必要です。段取りはケアマネジャー（まだいない場合は地域包括支援センター）に相談すると、書類から工事業者まで案内してもらえます。

あわせて、福祉用具のレンタル（歩行器・介護ベッドなど）や、入浴いす等の特定福祉用具の購入も介護保険の対象です。ただし対象になる用具は要介護度や身体の状態で異なり、たとえば介護ベッドは要支援1・2と要介護1では原則対象外です（身体の状態による例外はあります）。購入は事前にケアマネジャー等へ相談し、指定を受けた販売事業者を使ってください。一般のお店で買うと給付の対象にならない場合があります。

③ ひとりの時間が心配——見守りと訪問の道具

• 訪問介護（ホームヘルプ）——食事や入浴の手伝い、掃除や買い物の支援など。要介護認定を受けたうえで、ケアプランに組み込んで使います。
• デイサービス（通所介護）——日中を施設で過ごし、食事・入浴・体操を。ご本人の気分転換と、ご家族の休息の両方になります。食事・入浴の内容は事業所によって異なり、食費などは別途負担です。
• 見守りの道具——電気ポットや電球の使用で安否がわかるもの、緊急ボタン型など民間サービスも豊富です。前述の配食の「手渡し確認」も立派な見守りです。

順番の考え方——「まだ大丈夫」のうちに1つだけ

これらの道具は、限界が来てから慌てて探すと選べません。おすすめは、いちばんしんどいこと（多くの場合は食事）に道具を1つだけ入れてみることです。それで暮らしが軽くなれば在宅はまだ続きます。在宅の支援を試しながら、施設の情報収集を並行して進めて構いません——「道具を入れても追いつかない」と感じたときに、慌てず次へ移れます。その見極め自体、地域包括支援センター（無料）に相談できます。

介護保険のサービスが必要になりそうな方は、まず市区町村や地域包括支援センターへ相談してください。必要に応じて要支援・要介護の認定を申請します。認定を受けなくても使える支援（自治体の総合事業など）もあります。認定結果の通知は原則30日以内ですが、長くかかる場合もあるので、急ぐときは結果を待つ間の支援についても相談できます。なお、民間の宅配や見守りサービスに認定は不要です。