老人ホームが選べない——8種類を「1枚の表」と「選ぶ順番」で整理しました

「介護付き、住宅型、サ高住……名前が似ていて、違いが分からない。結局どれを選べばいいの？」——先日、そんな声を聞きました。

選べないのは、当然です。高齢者向けの住まい・施設は種類が多く、名前も似ています。しかも比べる軸が「介護の重さ」「お金」「医療の必要度」「地域」と4つも絡むので、パンフレットを並べただけでは決まりません。

この記事では、候補になることが多い主な8種類に絞って1枚の表に整理し、そのうえでどの順番で絞れば選べるのかをまとめます（8つという数え方はこの記事の整理です。ほかにも養護老人ホームや健康型有料老人ホームなどがあります）。

まず、大きく2つに分けて考えます

細かい名前を覚える前に、この区別だけ押さえてください。この記事での便宜的な分け方で、厳密な法律上の区分ではありません（たとえばケアハウスやグループホームの運営には民間・非営利などさまざまな主体があります）。

• 介護保険の施設・福祉の施設（特養・老健・介護医療院・ケアハウス）——費用は抑えめで、所得に応じた軽減のしくみもあります。そのぶん入居条件がはっきり決まっていて、人気の施設は待機があります。
• 民間の住まい（介護付き有料・住宅型有料・サ高住・グループホーム）——選択肢が広く空きも見つけやすい一方、費用やサービスは施設ごとの差がとても大きいです。

8種類の見取り図

費用の金額をあえて書いていないのは、地域・部屋の種類（個室か相部屋か）・施設によって差が大きすぎるからです。「相場の一覧表」を信じて見学に行くと、だいたい裏切られます。有料老人ホームでは重要事項説明書、サ高住では「登録事項等についての説明」や入居契約書に、費用やサービスの内容が示されます。それ以外の施設でも契約の前に必ず書面での説明があります。そこで確かめてください。ただし住宅型有料のように介護費を外部と別契約する住まいは、書類1枚では総額が見えません。「介護サービスを使ったら、月の合計はいくらになりますか」と、合計額で質問するのがコツです。

選ぶ順番は「介護度 → お金 → 地域」

8種類を前にして迷子になったら、この順番で絞ります。

① 介護の重さと、医療の必要度で絞る

• 要介護3以上——特養が候補に入ります（費用面で最有力）。
• 認知症の診断がある——グループホームが候補に入ります。
• たんの吸引や経管栄養など、医療的なケアが続く——介護医療院や、医療対応をうたう介護付き有料が中心になります。
• まだ元気なうちに住み替えたい——サ高住・住宅型・ケアハウスが中心です。

② お金は「月々」で考える

目を引くのは入居金ですが、先に見るべきは月々の支払いです。施設暮らしは何年も続きます。「毎月の年金＋無理なく取り崩せる貯蓄」で払い続けられる月額はいくらか——そこから逆算してください。月額に、介護保険の自己負担・医療費・おむつ代などが含まれているのか、別なのかも施設によって違います。

③ 地域と空きで絞る

• 特養は地域によって待機の長さがまったく違います。
• グループホームは原則として、施設のある市区町村の住民が対象です（区域外指定などの例外があります）。
• 「親の家の近く」か「子の家の近く」かで、その後の面会のしやすさが大きく変わります。

収入から見る、現実的な考え方

「収入によって案内してほしい」という声もいただきました。施設の費用は地域差が大きく、金額の線引きに公的な基準はないので、あくまで考え方の筋道の例としてお読みください。

• 年金が国民年金中心の方——介護保険施設・福祉施設を軸に考えます。要介護3以上なら特養、元気なうちの住み替えならケアハウス。条件を満たせば、特養・老健・介護医療院の食費・居住費が軽減される制度（負担限度額認定）も使えます（後述）。
• 公的な施設以外の月額も、継続して払える方——上に加えて、サ高住・住宅型・グループホームまで視野に入ってきます。
• 貯蓄もあわせて充てられる方——介護付き有料を含めて選択肢が広がります。そのぶん、入居金の「償却」の仕組み（途中で退去したらいくら戻るか）と、月額に含まれない費用（医療費・おむつ代・保険外サービスなど）をよく確認してください。

これは「収入で行き先が決まる」という意味ではありません。払い続けられる月額から逆算すると、見学に行くべき施設が絞れる、という順番の話です。

費用で知っておきたい3つのこと

1. 介護保険のサービス費の自己負担は、所得に応じて1〜3割です。
2. 特養・老健・介護医療院（とショートステイ）では、食費・居住費の軽減（負担限度額認定）を申請できます。目安は「世帯全員（世帯を分けた配偶者も含む）が住民税非課税」で、そのうえで預貯金や年金収入の基準もあります。「非課税なら必ず使える」ではないので、当てはまりそうなら市区町村の窓口で確認してください。それでも、非課税かどうかが最初の大きな分かれ目であることは変わりません。
3. 介護サービスの自己負担分には月ごとの上限（高額介護サービス費）があり、超えた分は申請すると戻ります。ただし対象は介護サービスの自己負担分だけで、食費・居住費・日常生活費は対象外です（月額まるごとに上限があるわけではありません）。

迷ったら、無料の相談先があります

施設選びを一人で（ご家族だけで）抱える必要はありません。地域包括支援センターはすべての市区町村にあり、無料で相談できます。すでに要介護認定を受けている方は、担当のケアマネジャーが施設の情報を持っています。

そして見学は、必ず2か所以上。1か所だけ見て決めると、比べる物差しがないまま契約することになります。

この表は、思い立ったときに見返せるよう保存しておいてください。ご家族と「どの順番で絞るか」を話すたたき台になれば幸いです。